「もとの所有者からＸ，Ｙの二人がそれぞれ譲渡を受けたという二重譲渡のじあんでは、所有権移転登記を具備した譲受人が確定的に所有権を取得することができます。……Ｙが、抗弁として、Ｙも同様に甲土地を所有者Ａから買受け、この売買契約に基づき甲土地につき所有権移転登記を備えたことを主張した場合には、これが認められれば、Ｙが所有者Ａから確定的に甲土地の所有権を取得したことになり、Ｘが所有者であったことはなかったことになります。この間の関係について、Ｙが確定的に所有権を取得することにより、Ｘが所有者であるように見えていた地位を失ったと見ることもできるので、このような抗弁を「対抗要件具備による所有権喪失の抗弁」と呼ぶことがあります。」（司法研修所編「新問題研究要件事実」81頁）

対抗要件の抗弁は、相手方の所有権取得に関する主張であり、自己が民法177条の「第三者」にあたるため、相手方が自己に対して当該不動産の所有権を主張できないとする主張である。
一方で、本抗弁は、自己の所有権取得に関する主張であり、自己が、民法177条の「第三者」にあたる相手方に対し、自己の所有権取得を積極的に主張するものである。
（参考文献：岡口基一「要件事実マニュアル１第5版」334頁）